年末年始にかけ、中国本土はおろか世界を震撼させつつある、新型コロナウイルス。

一刻も早い事態の収拾を望みたいが、ふと今回のウイルス蔓延に伴い、感じた事を述べたい。

１０年以上前にもあった、新型ウイルス「サーズ」騒動

今回新たな伝染病「コロナウイルス」だが、実は１０年以上前、似たような騒ぎがあった。

もう記憶にないかもしれないが、当時「サーズ」と言われた新型の伝染病だった。

サーズも発生当初は猛威を振るっていたが、いつの間にか下火になり、消滅したと記憶している。

今回も同じである事を願いたいが、何せ新型の為、今はまだ何とも言えない状態。

情報があまりにも少ない為、判断しかねるといった状態であろうか。

今回述べたいのは、新型ウイルスの話ではなく、もし日本人が海外でケガ・病気に襲われた際、果たしてどのような措置が取られるのであろうかと疑問が湧いた。

疑問が湧いたと述べたが、私は嘗て旅行業務に携わっていた時期があり、当時は幾ばくかの知識は備わっていた。

備わっていたと書いたのは、あくまでも過去の事であり、既に２０年以上前の事。

その為、敢えて過去形で記させて頂いた。

過去の経験から述べさせて頂くが、もし日本人が海外でケガ・病気に襲われた場合、現地の病院にて受診したとすれば日本に比べ、莫大な診療・治療費を請求される可能性がある事を初めに述べておきたい。

もし海外で医師の診断を受けた際の治療費は？

以前、海外添乗業務にてハワイを訪れた時、お客様が空港に到着後、すぐに体調を崩し、病院に直行。

現地の医師の診断を受けたケースがあった。

体調を崩されたツアー客は、おそらく日本にいる時と同じ感覚で、受診したと思わる。

帰国後、現地からの請求書を見た際、お客様は目が飛び出るほど、驚かれた。

現地で受診した際、只の腹痛と診断されたが、治療費の合計で約１５万円請求された。

ただ一度の腹痛の診断で、約１５万円の請求書を突き付けられ、お客様が「下手をすれば旅行代金より高い」と述べられたのをハッキリ記憶している。

お客様（日本人）の感覚では、日本で診察を受けたような心境だった。

実はお客様は、ご本人で海外傷害保険をかけていませんでした。

しかしたまたま当時勤務していた会社側が、ツアー全体に保険をかけていた為、全額会社負担（保険会社）で支払いが終了した。

もし会社側が保険をかけていなければ、危うくトラブルの原因となりかねない状況だった。

お客様にしてみれば、それ程高額な請求に感じられたと思われる。

結局何が言いたいのかと言えば、つまり

と言う事。

それも日本人が考えている以上の金額を、請求される場合がしばしあり得ると言う事を強く述べておきたい。

もし前述のハワイで虫垂炎（盲腸）にかかり手術でもすれば、当時の金額で約１５０万円程かかると言われていた。

今では更に高いと思われる。

皆さん、日本人の感覚としてどう思われるでしょうか。

一言、「高い」だと思います。私もそう思います。

昔に比べ、高くなったと言われる日本の医療費も海外に比べれば、いかに割安であるかが理解していただけると思います。

日本では医療費が、一年毎に約２兆円増の予算が必要と言われています。

上記の内容を理解すれば、甚だ納得がいくと思います。

只でさえ高齢化がすすみつつある日本社会では、当然の事でしょう。

しかし今回のテーマは、政府擁護が目的ではない為、あくまで参考程度にしておきます。

もし渡航先の海外でケガ・病気におそわれた時

もし渡航先でケガ・病気になった場合、正直に言えば、その国により対応が異なると言う事を明確に述べておきたい。

当たり前だろうとおっしゃる方もいるかと思います。その通りです。

国毎に医療システムが異なる為、注意が必要です。

先ず日本より生活水準・医療水準が低いと思われる国では、それほど医療費も高くなく、診療は簡単にを受けられます。

しかし即時に生死に関わるような高度の治療でしたら、その国での治療は困難と思われます。

おそらく他の国（医療水準が高いと思われる近隣国）に空輸にて搬送される場合があります。

その時は勿論、治療費の他、空輸代が請求されるのは間違いないと思われます。

参考までに以前添乗業務で妊婦の方がおられ、航空機内で体調を崩され、近くの国際空港に緊急着陸した事例がありました。

その時は偶々、運良く人道的理由の為、緊急着陸の費用を請求される事はありませんでしたが、事と次第により、莫大な費用を請求される可能性がある為、注意が必要です。

因みに妊婦の場合、なかなか保険が効かない事、譬え保険に加入できても、莫大な保険料を掛けなければならない可能性がある為、又注意が必要。

それ相応の社会的水準を保つ国であれば、大概現地にて日本人専門のクリニックがあると思われます。

海外保険を掛けた際、現地のクリニックを確認しておくのがお勧めかと思います。

再びアメリカを例にしますが、アメリカの場合、本当にシビア。

健康は金で買えると言っても過言でありません。

まず日本の様に「国民皆保険」でない為、保険がない人は、治療を受ける事ができません。

治療をうけれない場合、大概薬を買って直す羽目になるが、アメリカ社会では、薬は医師の処方箋がなければ買えません。

簡単な腹痛、風邪薬すらなかなか買えない。

医師の診断をうけない限り、処方箋はでません。

つまり保険がない場合、薬も買えないと言う事。

譬え保険に加入していても、その人の保険の種類・所得などにより、受けられる治療が異なる。つまり所得により、受けられる医療の質が変わると言う事。

金がある程、高度な治療を受けられると云う事。

日本ではあまり考えられないかもしれませんが。

日本が世界に稀に見る長寿大国なのは、此処にも影響していると思われる。

「あまり格差がない」と明記したのは、多少は存在すると言う事。

しかしアメリカ程、極端ではない。

アメリカ社会では医師の診断を受ける際、日本ではあまりないが、あらかじめ医師と患者間で、どの様な治療を行い、費用をいくらかけるのかを事前に相談する。

つまり受診の見積もりと言った処であろうか。

治療を受けている最中、更に費用が嵩むなどの場合、その都度患者と相談する。

患者が此れ以上負担できない状態になれば、転院？（病院を変わる事）を勧められる。

患者がこれ以上の負担が困難の際、患者が治療費を負担できる病院を紹介される。

つまり「当病院での治療は此れ以上不可能な為、当病院より安い病院に行ってください」と宣言されたのに等しい。

此れが良く言われる「医療格差の社会」、アメリカの現状。

２０１６年度、WHOのデータ（男女）によるアメリカの平均寿命は、３４位。

他の先進国に比べ、意外に低いと思われる。

しかしこれが実体。

ちなみにアメリカの男女平均寿命は、７８．５歳。日本は、８４．２歳で１位。

参考までに、アメリカの一つ上の３３位が、キューバ。

一つ下の３５位が、モルディブ。

世界の富を独占するアメリカ社会の現実は、金が全てとも云えるかもしれない。

金がなければ、所詮何もできない。生き資格もないと言える。

前米国大統領「バラク・オバマ」が国民皆保険を導入しようと試みたが失敗したのも、金持ち層が反対した為と言われている。

成程、現在の日本の状況を鑑みれば、金持ち層は反対するのも当然かもしれない。

それ程アメリカ社会では、医療に対し（金に対し？）シビアと言える。

感想

今回、新型コロナウイルスから始まり、思いつくままとりとめもない海外の医療事情の話をしたが、今回の新型コロナウイルス騒動はニュース続報を見る限り、相当感染率が高く、まだ対抗するワクチンもない。

ワクチンがない場合、ワクチンができる迄、できるだけ感染しない事が最大の予防。

感染しない為には、無駄な外出をしない。

できるだけ人込み・人が密集する場所を避ける等の予防が効果的かもしれないが、基本的に不可能。

人間が社会生活を営む上、他人と折衝しないと言う事はあり得ない。

仕事・買い物等で、必ず外出する筈。

感染予防が難しいと言う事は、つまり諦めるしかない。

どれだけあがいても「罹るものは、罹る」と開き治るしかない。

逆に感染をおそれ、びくびくしていても仕方がない。

パニック状態になる事が、一番愚かに思える。こんな時は、逆にドンと構えた方が良いと思われる。

それでも罹った時は、運が悪かったと諦めるしかないと私は思う。

これはあくまで私の考えであり、決して無理強いはしませんが。

変に不安になり、暗鬱な日々を送るより数段ましと思われる。

日本人は普段は何も動かないが、一旦ことが起これば、パニックを起こしやすい民族と言われている。

江戸時代末期、黒船が来た時の騒動を思い出せば、納得がいくと思う。

こんな時こそ、冷静な対応が必要なのかもしれない。

追記

此のブログを書いたほぼ３週間後、「トイレットペーパーがなくなる」とのデマが流れ、店頭からトイレットペーパーが消えるという騒動が発生した。

デマはある人物がSNSで流したものと特定されたが、やはり前述した如く、国民はパニックに陥り買い占めに走った。

今回の騒動はまさしく、日本人の民族性を示したものと思われる。

ブログで書き込んだ後、本当に起こった。正直、私自身も驚いた。

昔を遡れば、第二次オイルショックにも発生した。

今回はトイレットペーパーから派生して、テッシュ・石鹸・インスタント食品等も、一時期店頭から消えた。当に驚くべき社会現象と思われた。

（文中敬称略）