先日、我が家に一通の封書が届きました。その封書は住所だけ記載され、宛名の無い封書でした。

今回はその封書について述べたいと思います。

宛名のない、一通の封書

先日、我が家に宛名がなく、只住所のみ記載された封書が届きました。

これだけ書けば読者は訝しり、且つ怪しい類の封書ではないかと想像されるかもしれません。

確かにそう思うのが普通の感覚かもしれません。しかし次に記すことを読めば、すぐさま理解と思われます。

それは何かと言えば。

その封書の右上には「NHK]というロゴか記載されていました。

もうお分かりかと思います。そうです、NHKの契約を促す内容の封書でした。

こう書けば大半の方は私がNHKの契約をしてるにも係わらず滞納している為、その督促状と思われたことでしょう。

処が全くそのような事実はありません。何故なら、我が家は２０１１年の地デジ化を境にNHKを解約した為。

解約したのに何故、そのような封書が送られてきたのか。

宛名のない理由は

前章で触れたが、何故NHKは解約した我が家に契約を迫る封書を郵送したのか。

それは昨今の報道でも分かるように、NHKの契約数が減少し、年々受信料の徴収料が減少している為。

その為契約していないにも係わらず、やみくもに契約書を送り付けてきたのだと推測する。

宛名のないもの、おそらく受像機があろうがなかろうが関係なく送り付けた結果であろう。

果たしてそれが天下のNHKがすることなのかと、甚だ疑問に感じた。

もし意味が理解できない人であれば、契約しなければならないのかと勘違いし、うっかり契約してしまうおそれがある。

日本人、とくにお年を召した方であればあまり疑うことをせず、罪悪感から契約してしまう可能性もある。

NHKの闇くもに契約書を送るやり方は、少しやり過ぎと思われた。

一応、封書の中身をみれば

折角郵送された為、私は一応封を開き、中身をみた。

すると中には、「受信契約のお願い」「受信契約のご案内」「契約書」「契約の仕方の案内」等が同封されていた。

正確をきす為、全てを記載した。先ず私が感じたことは、受像機がない為、契約する義務はないということ。

前述したが、２０１１年の地デジ化を境に、地上波TVを一切処分した。因って我が家にはTV（受像機）はない。

勿論チューナー付きのPCもなければ、カーナビもない。携帯はスマホ。従って契約する必要はない。

契約書には郵送による契約手段と、ネットによる契約手段が記載されているが、私がNHKに対し最も言いたいことは、

つまりNHKは今日、ネットユーザーに対し課金（契約）を始めたが、その課金はまるで「人の褌で相撲を取るようなもの」と認識している。

そもそもSNSがあれば、別にNHKでなくとも情報が取得できる社会となった。

何もNHKに固執する必要はない。

繰り返すが、何故NHKがこのような行為をするのかと言えば、やはり受信料減少が主な原因。

NHKは放送法で守られてきたが、それは過去の遺物であり、時代にそぐわなくなったということ。

今迄はTVがメディアの王様だった。処がネットの普及により、TVはその座から滑り落ちたと言える。

今後のNHKは

今後NHKはあらゆる手段を駆使し、生き残る為にあの手この手で受信料を徴収しようとするだろう。

近年NHKが今迄徴収してこなかった自治体の車両の対し（カーナビ）、受信料を徴収するようになった。

自治体から徴収するということは、つまり原資は税金（血税）ということ。逆に言えば、そこまで切羽詰まった状態とも言える。

参考までに自治体の車両（パトカー、救急車、公用車）などは、勤務中にTVなど観るのかは甚だ疑問。

しかしNHKの社員の平均給与が約１０００万円～約１２００万円と言われ、福利厚生も充実していることを鑑みれば、聊か疑問を呈しざるを得ない。

つまり削減するとこがあるのではないかと思わざるを得ない。

今後NHKは時代の流れと共に、変遷する必要があるのではなかろうか。

これしかないと思う。更に地域により、徴収料に差があるのも事実。

その不公平感をなくすためにも、NHKは先程述べた取り組みを是非実行して頂きたい。

（文中敬称略）